現役の教員にも学びの機会が提供されています（テンプル大学ジャパンキャンパス）

小中高の教員と言えば、どちらかと言うとアウトプットがメインでインプットは個人レベルという個人的な思い込みがあり、教免更新講習もあっという間に取り止めになった現状において、各教員の能力開発には課題があるなぁと思っていました。

そこへ以下のプレスリリースが。

「テンプル大学ジャパンキャンパスが米国政府の助成で開講した英語研修プログラム、146名の日本人教員が参加して無事修了」（2023.12.13　テンプル大学ジャパンキャンパス）はこちら

米国政府の助成金が活用されている（しかも授業料全額支給ということで参加者は無料）というのもこの制度のユニークな点ですが、大学院研究科のプログラムの科目として既に設定されているというのもユニークな点です。

要は聴講生制度と科目等履修生制度の活用ということですね。当然ながら現役の教員ですから、高いレベルのプログラム内容を求められるわけですが、参加者の声からもその質の高さを伺い知ることが出来ます。（上記プレスリリースにあります）

教育学英語教授法（TESOL：Teaching English to Speakers of Other Languages＝第二言語あるいは外国語としての英語の教授法）と呼ばれる教育プログラムはテンプル大学ジャパンキャンパスでは1982年から提供されているプログラムで2022年に米国政府の助成金を獲得したようです。

「米国大使館、テンプル大学ジャパンキャンパス日本人教員向け英語研修プログラムに助成金」（2022.10.17　テンプル大学ジャパンキャンパス）はこちら

教員に対する研修と言えば、教免更新講習がすぐに思い立ちますが、文部科学省のサイトでの情報提供は結構豊富です。

「校長・教職員　学習情報ポータル」（文部科学省）はこちら

「教職員研修資料集」（文部科学省）はこちら

そして、教員対象の研修と言えば、独立行政法人教職員支援機構という法人がありまして、ご存知の方もいらっしゃると思いますが、コンテンツはかなり充実しています。これをベースにして校内で研修が開催できるレベルです。もちろん、各種対面の研修やセミナー情報も掲載されています。

翻って、大学はどうでしょうか。各大学で拠点をおいてモデルケースを作りつつありますが、地方の中小規模の私立大学では学内の独自の研修を企画しているケースが多いかと。出来得れば、地域ごとにあるコンソーシアムが教員対象のコンテンツを揃えていくことが現実的ではないかと思っています。内部資源が限られますからね。

最後までお読みいただき、ありがとうございます。

今後ともよろしくお願いいたします。

（参考記事）