今回のテーマは、リスキリングに関する調査結果についてです。

「【調査報告】人事担当者に聞いた!企業の「リスキリング」に関する実態調査 リスキリングが必要な企業は84.9% 29.3%がデジタル人材育成・DX化推進に「今すぐ必要」 一方で実施企業は23.3%のみ 時間・人手・費用がネック 従業員側の主体性も課題」(2023.02.08 PRTIMES)はこちら

こちらの調査は、株式会社ワークポートが実施した一般企業の人事担当者への調査です。上記、プレスリリースの題名に記載がありますように、各企業とも必要性を感じているものの実施率で見ると約2割強。どうでしょうか、この割合。これ、世間一般がイメージしている数値と近いような気がしませんでしょうか。少なくとも、私のイメージとは合致、もしくは高いくらいでした。おそらく中小企業で見るともっと少ないのではないかと予想しています。

次に、同じく株式会社ワークポートが実施した従業員側の調査も公開されています。

「【調査報告】現役ビジネスパーソンに聞いた!「リスキリング」に関する意識調査 86.3%が「リスキリングを受けたい」と意欲的ながら リスキリング実施企業は2割に満たず 「キャリア形成にリスキリングが必要」と回答した94.1%の中には 転職を視野に入れた意見も」(2023.02.15 PRTIMES)はこちら

詳細は上記プレスリリースをご覧いただきたいのですが、従業員側の意欲としても高く、約9割がリスキリングを受けたいと思っているようです。

企業側は実施したい、従業員側も受けたい、なのに実施に至っていない。これは構造的な問題のようで、このあたりに日本企業の生産性の低さと賃金の低さに至る要因があるように思われます。

次にもっと調査母数の多いパーソル総合研究所が実施した調査を見てみることとしました。

「デジタル領域のリスキリング促進には、「キャリアへの展望」が重要 学びの機会提供だけでなく、目標やキャリアの透明性、上司の探索行動・キャリア支援も視野に入れた戦略的な実践を」(2022.07.21 パーソル総合研究所)はこちら

こちらは3,000名を対象とした調査ですので、より精度の高い結果を見てとることができます。業種別・職種別のリスキリング・マップは皆さんの現在地で当てはめてみるには画期的かと。また、リスキリングを一括りにするのではなく、一般的なリスキリングとデジタル・リスキリングとに分類し、促進するポイントを取り上げています。この調査結果で取り上げられている「アンラーニング」という概念は私にとって、初めて触れるものでして、リスキリングを促進する大きなポイントとなることが認識できました。感謝です。

では、最後に既にリスキリングに関する制度を導入済みの企業ではどうなのか。

「大企業におけるリスキリングに関する調査報告書」(2023.03.16 デジタル・ナレッジ)はこちら

こちらの調査は、「従業員数500名以上の企業・団体の人事部 教育研修担当者100名を対象に大企業におけるリスキリングの実施状況や効果に関する調査」でして、大企業という括りで人事等を担当されている方への調査結果となっています。

詳細は上記の頁からご確認いただきたいのですが、注目したいのが、課題の「教育カリキュラムの選定」「既存スキルの見える化と習得スキルの決定」「スキルを活用する環境作り」です。

「既存スキルの見える化」、大切ですよね、ホントに。ジョブ型への移行が着実に進行している現状において、個々人が持つスキルを明確にすること、更に言うと、社内で通じるスキル・社外でも通じるスキルも明確にしておくことでその人と労働市場でのポジションも明確になりますからね。そうなると、賃金にも波及してくることになるでしょうから、この仕組みは企業規模に関わらず、プラットフォームのような仕組みが求められてくることでしょう。

最後までお読みいただき、ありがとうございます。

今後ともよろしくお願いいたします。

(参考記事)

カテゴリー: 社会人教育

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